デザインを学びたいと思っても、
受講料が数十万円と聞くと「ちょっと高いかも…」と立ち止まってしまいますよね。
興味はあるけれど、失敗したくない。そんな気持ちを抱えている方も多いと思います。
実は、条件を満たせば受講料の最大70％が国から支給される制度があるのをご存知でしょうか。
それが、働く人の学び直しを支援する「教育訓練給付制度」です。
ただしこの制度、
「使えばお得」という単純な話ではありません。
講座によって対象外だったり、条件を満たさないと給付されなかったりと、
知らずに選ぶと後悔するポイントもいくつかあります。
本記事では、デザイナー歴25年・現役デザインスクール講師の立場から、
教育訓練給付制度の仕組み（給付金の種類・対象講座の探し方・利用条件）を、
初心者の方にも分かるように整理して解説します。
読み終える頃には、
「給付金を使って学ぶべきか」
それとも「給付金にこだわらず選んだ方がいいのか」
自分に合った判断軸が見えてくるはずです。
- 給付金対象スクールは、Webデザイン系ではデジLIGが最も補助率が高い（受講料の50%、最大40万円）
- グラフィックデザインを学びたい場合も、デジLIGなら「グラフィックデザイン講座」が給付金対象
- ただし給付金は「後払い」のため、まず受講料を全額用意する必要がある
この3点を押さえた上で、以下の詳細解説をお読みください。
教育訓練給付制度とは、厚生労働大臣が指定する講座を受講・修了した場合に、受講費用の一部が国から支給される制度です。
対象となる講座であれば、デザインスクールやWebスキル講座の受講料負担を大きく抑えることができます。
「補助金」や「割引」というより、条件を満たした人に後から支給される仕組みだと理解しておくと分かりやすいです。
教育訓練給付金は、受講前にもらえるものではなく、講座修了後に申請して支給される「後払い」方式です。
具体的な流れは、以下の通りです。
- 受講生がスクールに受講料を全額支払う
- 講座を修了する（出席率・課題提出などの要件を満たす）
- ハローワークで申請手続きを行う
- 指定の口座に給付金が振り込まれる
そのため、受講時点では一度まとまった費用を用意する必要がある点には注意が必要です。
教育訓練給付制度には、給付率や対象講座の専門性に応じて3つの種類があります。
どの給付金に該当するかによって、戻ってくる金額が大きく変わるため、受講前に必ず確認しておきたいポイントです。
特にデザインスクールやWeb系講座は、同じスクールでもコースごとに対象制度が異なるケースが多いため注意が必要です。
| 給付金の種類 | 最大給付率 | 支給上限額 | 主な対象講座 |
|---|---|---|---|
| ① 専門実践教育訓練給付金 | 最大70% | 年間56万円 （最大168万円） | 体系的・長期的にキャリア形成を目指す専門性の高い講座 |
| ② 特定一般教育訓練給付金 | 最大40% | 10万円 | 短期間で転職・キャリアアップを目指す専門性の高い講座（リスキリング系） |
| ③ 一般教育訓練給付金 | 最大20% | 10万円 | 幅広いスキルアップを目的とした講座 |
- 専門実践教育訓練給付金（最大70%）
3つの中で最も給付内容が手厚い制度です。
基本の給付率は受講費用の50%。さらに、以下の条件を満たすと追加給付があります。
■ 講座修了後、1年以内に就職
■ 雇用保険に加入して働いている
これらを満たすと、追加で20%が支給され、合計最大70%が戻ってきます。
長期間・体系的に学び、本格的なキャリア形成を目指す人向けの制度と言えるでしょう。
▶︎【厚生労働省】専門実践訓練の指定講座（令和7年10月1日付け指定） - 特定一般教育訓練給付金（最大40%）
2019年に新設された比較的新しい制度です。
デジタル分野やIT・Webなど、短期間でキャリアアップにつながる講座が対象となります。
給付率は40%と高めですが、支給上限は10万円。
「短期集中でスキルを身につけたい人」に向いています。
▶︎【厚生労働省】特定一般教育訓練の指定講座（令和7年10月1日付け指定） - 一般教育訓練給付金（最大20%）
最もベーシックな給付金制度です。
給付率は20%と控えめですが、対象講座の幅が広いのが特徴。
基礎的なWebデザイン講座や、スキルアップ目的のコースが該当することが多く、
「まずは学び始めたい」という方に利用されやすい制度です。
同じスクールでも「どのコースか」で給付金が変わるので、必ず講座単位で確認してくださいね。
教育訓練給付制度を利用するには、雇用保険の加入期間（被保険者期間）や、受講開始時点の状況など、いくつかの条件を満たす必要があります。
制度内容は原則として大きく変わりませんが、指定講座や細かな運用ルールは年度ごとに見直される可能性があります。ここでは、2026年度時点で押さえておきたい基本条件を分かりやすく整理します。
教育訓練給付金は、利用が初めてか・2回目以降かで必要な加入期間が異なります。
| 利用回数 | 期間要件 |
|---|---|
| 初めて利用する場合 | 受講開始日までに、雇用保険の被保険者期間が原則2年以上あることが条件です。 なお、離職中の方でも、離職日の翌日から1年以内であれば対象となるケースがあります。 |
| 2回目以降の利用の場合 | 前回の教育訓練給付金の支給日から、3年以上経過していることが必要です。 |
受講開始日に、以下いずれかの状態である必要があります。
- 在職者（現在働いている人）：受講開始日に、雇用保険の被保険者であること。
- 離職者（現在離職している人）：離職日の翌日から受講開始日までが、原則1年以内であること。
※ 教育訓練給付制度の詳細要件や指定講座は、年度ごとに更新されます。
実際に申請する際は、厚生労働省公式情報やハローワークで最新情報を必ず確認してください。
「〇〇スクールは給付金対象らしい」という情報だけで判断するのは要注意です。
教育訓練給付制度はスクール単位ではなく「講座単位」で指定されているため、同じスクールでも対象・非対象のコースが混在しています。
必ず、以下の手順で自分が検討している講座そのものを確認しましょう。
- 厚生労働省の「教育訓練給付制度 検索システム」で講座名を検索する
kyufu.mhlw.go.jp
最も確実なのが、厚生労働省公式の検索システムを使う方法です。
検索の際は、スクール名ではなく「講座名」で探すのがポイント。
正式名称と少しでも違うとヒットしない場合があるため、表記には注意しましょう。 - スクールの公式サイトで対象表記を確認する
次に、スクールの公式サイトや募集ページをチェックします。
■ 「教育訓練給付制度 対象講座」
■ 「専門実践教育訓練給付金 指定講座」
などの表記が、該当コースのページに明記されているかを確認してください。
※ トップページや比較表だけに書かれている場合は、必ずコース詳細ページまで確認するのがおすすめです。 - スクールに直接問い合わせて最終確認する
少しでも不安があれば、スクールに直接問い合わせるのが最も安心です。
問い合わせ時は、次のように具体的に聞くとスムーズです。
「検討中の〇〇コースは、専門実践（または特定一般）教育訓練給付金の指定講座に該当しますか？」
あわせて、
■ 指定講座としての通知を受けているか
■ 申請時にスクール側が発行する修了証明書の有無
なども確認しておくと、後々のトラブルを防げます。
教育訓練給付制度は、正しく理解して使えば非常に心強い制度ですが、事前に知っておかないと「思っていたのと違った…」となりやすいポイントもあります。
ここでは、特に注意しておきたい点を整理しておきましょう。
教育訓練給付金は、講座を「受講したこと」ではなく、「修了したこと」に対する支援制度です。
そのため、単に受講料を支払っただけでは給付対象にならず、スクールごとに定められた修了要件を満たす必要があります。
たとえば、
- 出席率〇％以上
- すべての課題提出
- 修了試験・最終課題の合格
などが条件として設定されているケースが一般的です。
途中で受講をやめてしまった場合や、要件を満たせなかった場合は、給付金は支給されません。
給付金ありきで考えるのではなく、「最後までやり切れる学習ボリュームか」という視点も大切です。
近年、国は「リスキリング（学び直し）」支援を強化しており、
教育訓練給付金以外にも、学習費用の負担を軽減できる制度が増えています。
特にWebデザイン・IT分野では、
- 経済産業省系のリスキリング支援制度
- 自治体独自の補助・助成制度
- 求職者向けの職業訓練制度
などと連動しているスクールも少なくありません。
そのため、
「給付金の指定講座ではない＝支援が一切受けられない」
というわけではなく、別の制度を活用できる可能性もある点は押さえておきたいところです。
【教育訓練給付金だけじゃない！】Webスキルで使える主な公的支援制度
「Webスキルを身につけたい」と考えてスクールを探していると、
教育訓練給付金の指定講座に含まれていないスクールも意外と多いことに気づくはずです。
これは、
- カリキュラム改訂の頻度が高い
- オンライン完結・短期集中型など、提供形態が制度要件に合わない
- あえて給付金申請を行っていない
といった理由によるものです。
ただし、ここで重要なのは、
「教育訓練給付金の対象外＝支援が一切受けられない」ではない
という点です。
実際には、国のリスキリング政策や自治体の支援制度と連動し、
別の形で受講料補助を受けられるケースもあります。
| 支援制度名 | 所管省庁 | 概要と活用可能性 |
|---|---|---|
| リスキリングを通じた キャリアアップ支援事業 | 経済産業省 | 社会人の学び直しを支援する制度。IT・Webデザイン・マーケティング系の講座が対象となることがあり、指定スクールの講座であれば受講料の一部補助が受けられます。 |
| 第四次産業革命スキル習得講座認定制度（Reスキル講座） | 経済産業省 | AI・ITなど高度デジタル分野の講座を経産大臣が認定する制度。この認定を受けた講座は、専門実践教育訓練給付金（最大70%）の対象になります。 |
| 求職者支援訓練制度 | 厚生労働省 | 雇用保険を受給できない求職者向けの職業訓練制度。受講料が無料または低額で、条件を満たせば月10万円程度の生活支援給付が支給される場合もあります。 |
| 自立支援教育給付金 | 厚生労働省・ 自治体 | ひとり親家庭の母または父が対象。雇用保険給付を受けられない場合、受講料の60％（上限あり）を自治体が支給。 |
| 高等職業訓練促進給付金 | 厚生労働省・ 自治体 | 資格取得を目的とした養成機関に通う期間中、生活費相当の給付金を月額支給。Web系では一部IT資格が対象になる場合があります。 |
これらの制度は、
- 対象講座
- 募集時期
- 併用可否
が頻繁に変更されるため、「過去に対象だった」という情報だけで判断するのは危険です。
そのため、
- 自分の状況（在職・離職・家庭状況）
- 受講目的（転職／副業／スキルアップ）
- スクールが連動している制度
を踏まえて、個別に最新情報を確認することが重要です。
ここでは、少なくとも一部の講座において
教育訓練給付金や公的支援制度の対象となっている実績が確認できた、
Web・デザイン系スクールの一例を紹介します。
現役講師として実際にスクールを比較した結果、「給付金を最大限活用してデザインを学ぶ」なら 選択肢はほぼデジLIG一択になります。その理由を表と合わせて解説します。
私がデジLIGを1位にした理由は単純です。
「給付金が使える」「グラフィックデザインを学べる」「転職サポートがある」 この3つを同時に満たすスクールが、デジLIG以外にほぼ存在しないからです。 デザイナー歴25年の私から見ても、デジLIGの講師陣・カリキュラムの水準は高い。
補助金を使って本気でデザイナーを目指すなら、まず無料説明会に参加してみることをおすすめします。
＼給付金を使ってデザインを学ぶなら／
👉【デジタルハリウッドSTUDIO by LIG（デジLIG）】の 無料説明会に申し込む
- 対象講座・給付率・上限額は 随時変更される
- 同じスクールでも コースによって対象／対象外が分かれる
- 募集時期や申請条件によって 今年は使えても来年は使えない こともある
そのため、
「この記事に載っていたから大丈夫」ではなく、
必ず公式情報・検索システム・スクールへの直接確認を行う
ことが前提になります。
対象となるかどうかは 「スクール名」ではなく「講座単位」 で決まります。
また、指定状況や補助内容は年度・募集時期によって変更されるため、
あくまで「参考情報」としてご覧ください。
「Webデザインではなくグラフィックデザインを学びたい。でも給付金は使える？」 この質問を受講生からよく受けます。結論から言うと、使えるスクールは少ないですが、存在します。
多くの給付金対象スクールは、WebデザインやIT・プログラミングに特化しており、 純粋なグラフィックデザイン（Illustrator・Photoshop・印刷物制作など）を 給付金対象で学べるスクールは非常に限られています。
デザイナー歴25年・グラフィックとWebの両方を経験してきた私の視点から言うと、 「グラフィックだけ」「Webだけ」という学び方は、今の時代では限界があります。
チラシやバナー、SNS画像からWebサイトまで、クライアントの要望はボーダーレスです。 デジLIGの「グラフィックデザイン講座」は給付金対象でありながら、 グラフィック＋Webの両方を体系的に学べる数少ないカリキュラムです。
「将来的に幅広い案件を取りたい」「グラフィックもWebも両方できるデザイナーになりたい」 という方には、デジLIGを真剣に検討することをおすすめします。
＼給付金を使ってデザインを学ぶなら／
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ここまで読んでいただいた方へ、状況別に結論をまとめます。
「給付金を最大限使いたい」→ デジLIG
リスキリング支援で受講料50%（最大40万円）補助。 グラフィックデザイン講座も対象で、転職サポートまで含まれる。
まず無料説明会で自分に合うか確認するのが最速。
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コスパよく学んでスキルを磨きたい」→ デイトラ
デイトラ：リスキリング支援で50%補助あり。業界最安値水準。
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「ひとり親・シングルマザーで毎月の費用を抑えたい」→ MamaEdu
自立支援教育給付金など複数制度の併用で、実質費用を最小化できる可能性がある。
👉MamaEduの口コミ・評判を見る
迷ったら、まず無料説明会・無料体験が用意されているスクールから動いてみてください。 申し込み自体は無料なので、比較検討のための情報収集として使うのがおすすめです。
「日本デザインスクール（デザスク）」のように、給付金の対象外であっても高い評価を得ているスクールは実際に多く存在します。
給付金制度はあくまで“判断材料のひとつ”。
制度が使えるかどうかだけでスクールを選んでしまうと、
- 学習スタイルが合わない
- サポート内容に満足できない
- 続けられず結果的にコスパが悪くなる
といったミスマッチが起きやすくなります。
大切なのは、
- 自分の目的（転職／副業／趣味・スキルアップ）
- 短期間で実績を出しやすいか
- 学習を継続できそうか
- 最終的な費用対効果はどうか
といった点を、給付金の有無と並べて総合的に比較することです。
「給付金が使えたらラッキー。でも、それだけで決めない」
この視点を持てると、スクール選びで後悔する可能性はぐっと下がります。
自分が受講したい講座が、給付金や支援制度の対象かどうかは必ずチェックしましょう！
（地方の小さなスクールでも、教育訓練給付金に対応している講座が意外とありますよ）
制度を賢く使えば、自己投資のリスクを最小限にしてスタートラインに立つことができます。
基礎を固めたその先には、「場所を選ばず、自分の腕一本で生きていく」というフリーランスの道も開けています。
「でも、未経験から本当に仕事なんて獲れるの？」と不安な方へ。私が0から仕事を獲得してきた経験をもとに、フリーランスとして生き抜くための具体的なステップをまとめました。
スクエアワークス中の人です。
- デザイナー歴25年（グラフィック・Web）
- 現役デザインスクール講師
- 会社員時代部署のトップ、採用立場経験あり
高校卒業 → 専門学校3ヶ月で中退（ほぼ行ってない）→ 運良く広告代理店の制作部に入社 → グラフィックデザイナーとしてフリーランスになる → Webデザインを学ぶ → 現在：グラフィック・Webデザイナーフリーランス兼スクール講師
